テニス全豪オープンで快進撃を続けている大坂なおみ選手が登場する日清食品CMのアニメが話題になっています。錦織圭選手と共に登場した大坂なおみキャラクターの肌の色が白すぎて「ホワイトウォッシュ」だと抗議の声が強く上がったのです。これについて日本人だけでなく海外からもさまざまな反応がありました。全豪オープンの試合でそれどころではなかったであろう大坂なおみ選手もついにこのことについて感想を述べました。彼女は日清CMアニメについてどう思っていたのでしょうか？
コンビニ大手のセブン・イレブンとローソンが成人向け雑誌の販売を全国の店舗で取りやめることを発表しました。その後、ファミリーマートも同様の発表をして大手3社の足並みがそろうことに。その理由は何なのでしょうか？以前から日本ではコンビニを始め、子どもを含む一般人の目につくところにポルノまがいの雑誌やポスターが氾濫していることを指摘する外国人は多かったのですが、今回の発表は外国メディアでも取り上げています。
最近イギリスやヨーロッパなどで日本のクレジットカードを使ってショッピングをするときに「ポンドと円、どちらで決済しますか？」「ユーロと円、どちらで決済しますか？」と聞かれることがあります。日本円で決済する方が得なのかなとか、日本円にした方がいくらかかったのかが円でわかるので便利かと思う人がいるかもしれません。私も最初どっちがいいのかよくわからなくてお店の人に聞いてみたのですが「さあ、どうなんでしょうね」などという回答しかもらえません。それで自分で調べてみたことをシェアします。
全米大学生体操競技大会でUCLA大学のケイトリン・オオハシ（Katelyn Ohashi）の床演技が今年10点満点を獲得し、話題になっています。その名からもうかがえるようにオオハシ選手は日本とドイツ系4世の米国人で去年、全米大学生体操競技大会の床でチャンピオンになりました。今年、さらに磨きをかけ10点満点にふさわしい素晴らしい演技を見せた動画と共に彼女がどんな選手なのかをご紹介します。
NGTメンバーの山口真帆が2018年12月新潟市内の自宅マンションで2人の男性に暴行されたことを告発しました。山口は所属会社が適当な対応をしてくれると思っていたものの何もしてくれないことに失望し事件について公表し、その後に出演した講演でファンに心配をかけたとして謝罪しました。この件は日本でも反響を呼びましたが、海外メディアでも取り上げられました。海外では被害者であるはずの山口がどうして「謝罪」しなければならないのかを疑問に思う声が圧倒的に多く、その一部をここで紹介します。
男性誌「週刊SPA！」が昨年12月25日号で女子大などをランク付けした記事が問題になりました。女性蔑視であるという批判が相次ぎ、記事撤回や謝罪を求める署名活動が広まり、大学当局も出版社である扶桑社に対して抗議。同社は今年になってから女性の尊厳に対する配慮を欠いた記事を掲載したことを謝罪しました。日本のふざけた男性誌がまた馬鹿なことをしたという「事件」でしたが、これが海外の数多くのメディアに取り上げられ、世界中で厳しい批判にあう結果となっています。ここで各国メディアの記事を紹介します。
男子テニス元世界ランキング1位のイギリス選手アンディ・マレーが1月11日、今季限りで現役を引退すると発表しました。マレーはウィンブルドンを最後に引退したいという強い希望を持っていましたが、全豪オープンテニスが現役最後の大会になる可能性もあるそうです。まだ31歳というマレーの引退の理由は何なのでしょうか。
今年は年末年始を日本で迎えるべく、イギリスから一時帰国しています。日本で生まれ育った私ですが、国を離れずっとイギリスに暮らしていると、環境や慣習などに影響され、もはやイギリス人に近い感覚になっています。そんな状態で久しぶりに日本に帰ると、ずっと暮らしていた時には気が付かなかった日本のいいところ、悪いところがいろいろと目につきます。特に批判したりおだてたりといった気もないのですが、私個人が見た中で気が付いたことをそのままつぶやいたところ反響があったので、こちらにまとめておきました。
TPP（環太平洋パートナーシップ協定）が2018年12月30日に発効されました。TPPについてはいろいろな報道がされてきましたが、簡単にいうとどういうものなのかをわかりやすく説明します。そもそもTPPはどんな目的でつくられたのか、どんな国が参加しているのか、日本への影響、メリットとデメリットにはどんなものがあるのかなどを見ていきます。
日本政府は国際捕鯨委員会（IWC=International Whaling Commission）を脱退し、商業捕鯨を再開する見解を表明しました。これまで日本は「調査捕鯨」をしてきましたが、これは「商業捕鯨」とどう違うのでしょうか。日本の捕鯨については多くの国から批判されていますが、それには正当な理由があるのでしょうか。今回日本がIWCを脱退することでこの問題はどう展開していき、海外の反応がどういったものなのかをわかりやすく説明します。
