米乱射事件:高校生の銃規制デモにジョージ&アマル・クルーニーら寄付

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cloony

Last Updated on 2018-03-03 by ラヴリー

アメリカのフロリダ州パークランドの高校で起きた銃乱射事件を生き延びた高校生たちが首都ワシントンで銃規制強化を求めるデモ「March for Our Lives」を支援するため、人材弁護士アマル・クルーニーと俳優ジョージ・クルーニー夫妻は50万ドル(約5,400万円)を寄付すると発表しました。

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ストーンマン・ダグラス高校の銃乱射事件

2月14日に起きたマージョリー・ストーンマン・ダグラス高校の乱射事件は、生徒ら17人が死亡するという惨事になりました。アメリカでは近年こういう事件が相次いでいるため、同校でも乱射事件に備えて訓練を受けていたということです。緊急時の避難訓練を重ね、学校のセキュリティーも厳しく管理されていました。

それなのに、どうしてこういう結果になってしまったのでしょうか。事件を受けて生き残った生徒たちをはじめ、全米各地の若者が怒りをあらわにしています。銃規制を呼びかける主張はこれまでに悲劇が起きるたびに繰り返されてきたのに、そのたびに見送られてきました。

トランプ大統領は今回の事件を受け、メンタルヘルス問題に言及するばかりで、銃規制には触れていません。それどころか、オバマ政権時代に導入された、銃所持調査の強化のために精神疾患をもつ人物に関する情報提供規定を昨年2月に廃止しています。

アメリカでは銃発砲事件が起きるたびに、逆に「だから、銃攻撃から自分や家族を守らなければならないんだ。」と銃の個人所持を主張する意見が起きるのです。まさに、西部劇の世界ですね。また、銃製造はアメリカの巨大産業でもあり、経済的な利益を得ている人や企業も多いのです。アメリカ国内には3億丁を超える銃があり、銃の売り上げは年間100億ドルに達します。

こんな状況に「いくら何でももう許せない。」と、今回の高校乱射事件を生き延びた高校生たちは声を上げることを決意しました。彼らはテレビ各局を回り、サイトを立ち上げSNSで発信してメッセージを広めています。

彼らはMarch for Lives (命のための行進)を首都ワシントンで3月24日に行うことを決めました。大規模なデモ行進を行うことで、政治家をはじめ多くの人に銃規制の大切さを知ってもらおうという試みです。

主催者のひとり、ウィンドさんは「19歳はアルコールを買えないのに、銃を買えるなんておかしい。」と言います。

「自分や家族の身を守るために、銃を店先で買うなんて、狂っているとしか言いようがない。」

March for Our Lives デモは3月24日に

ワシントンDCで行われる予定のMarch for Our Lives デモ行進には、学生たちと一緒にジョージ・クルーニーも参加することを表明しています。このデモ行進のために双子の子供と共に家族でワシントンDCに向かう予定だとのこと。ジョージ・クルーニーはこう語っています。

「私たちの子供、エラとアレクサンダーの名前で50万ドルを寄付します。

これは子供たちの将来にかかわる大事な問題だと思っています。」

アマルとジョージ・クルーニーの馴れ初め

クルーニー夫妻は2016年にクルーニー・ファウンデーション・フォー・ジャスティス The Cloony Foundation for Justice財団を設立。ユニセフと共同でシリア難民の子供たちの教育支援をしたり、白人至上主義やヘイトクライム問題に取り組んでいる南部貧困法律センターに100万ドル(約1億1千万円)を寄付したりしています。

この二人がもともと交際をはじめ結婚に至ったきっかけも、共通の課題であるシリア情勢について語り合ったことだと言われています。アマルは人権派の弁護士、一方俳優のジョージも社会意識の高い活動家です。長年プレイボーイとして有名だったジョージが結婚に至った理由が、社会正義の思いが一致したからということなのです。もちろん、彼女の美貌もいくばくかは関係しているとは思いますが。

2人の結婚生活、ディナーの席でもシリア問題やヘイトクライム問題について議論をたたかわしているんでしょうか。気になりますね。

ウィンフリーやスピルバーグも賛同

この、March for Lives 運動には女優のオプラ・ウィンフリーやスティーブン・スピルバーグ監督夫妻も賛同して、同様に寄付を表明しています。

オプラ・ウィンフリーはTwitterでコメント。

「ジョージ、アマル、私も賛成よ。私もデモ行進に参加して500,000ドルを寄付します。」

ほかにも、歌手のジャスティン・ビーバー、レディー・ガガ、シェールなどたくさんの著名人がこの運動への支持を表明しています。

3月24日のデモ行進がどんなものになるのか、また、銃規制問題に対する、トランプ大統領をはじめとする政治家の対応が気になるところです。

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